ご承知の通り、今週はブラックマンデーから始まり、上げ下げ激しい一週間でしたね。もちろんトランプ大統領の出した相互関税の影響ですね。日経平均振り返ってみると、
| 始値 | 終値 | 前週比 | 前週比％ |
| 33,154.97 | 33,585.58 | -195.00 | -0.6 |
あれだけ激しく動いて、相当メンタルやられますが、終わってみればたったの-0.6%！！何だったんでしょうか、この一週間。私はというと、月曜日の暴落をほとんどもろに食らって、ポジション減らしました。よって、リバウンドもそれほど取れてませんでしたが、早々に内需系にシフトしていたため、その後はあまり下げなかったという感じでしょうか。でも、金曜日には少し怖くなってインバースをヘッジ代わりに購入しました。結果、金曜夜の米国の指数がプラスで引けているので、おそらく月曜日インバースはマイナスでしょうね（私がインバースを買う頃が底ということです。。。）
備忘録代わりに1週間の出来事をメモしておきます。
4月7日（月）
- トランプ関税への警戒感から日経平均が大幅下落（約2644円安）。全面安
- 日本政府が関税発動への対応策を議論開始。石破総理電話会談
4月8日（火）
- 前日深夜のフェイクニュースによって大幅反発
- そもそも関税率を決める際の計算式が間違っているのでは？の指摘が勃発
4月9日（水）
- 相互関税が日本時間午後1時に発動。日本に24％、中国に104％
- これを受けて日経平均再び反落。約1,299円安
- 米金利急上昇（売却しているのは、中国？農林中金？とのウワサ）
4月10日（木）
- トランプ大統領が関税の上乗せ分を90日間停止すると発表。日本への実質関税が10％に軽減。中国は除外
- 90日間停止により、日経平均大幅反発。＋2,895円高
4月11日（金）
- 中国が報復関税124％へ。これ以上は報復に付き合わないと宣言
4月12日（土）
- スマホ、半導体関連、ノートパソコン等を相互関税の対象外とするとトランプ大統領が発表
改めて時系列で書いてみるといろいろな出来事がありましたね（多少アメリカ時間と日本時間がごっちゃになっているかもしれませんがご了承下しさい）。
今週以降の予想は全く分かりませんが、米国債の売却がトランプ大統領にとってのアキレスけんだということがバレてしまったので、ここからの交渉がうまく進むのか、それとも何か秘策や暴走を起こすのか。。。それ次第で全く読めませんね。ちなみに米国債を一番持っているのは、アメリカを除けば日本が一番です。そのカードを石破総理が出すのかはわかりませんが。
ひとまずは危機は去ったわけですが、90日後にはまた発動されるわけですし、引き続き最悪なケースを想定して、無理なレバレッジは掛けないほうが良いかもしれませんね。なんなら円高見越して、現金比率高めておいて、円高が来た時にドル資産を買うという戦略もありかもしれませんね。
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